燃料資源から見た人類史は、高カロリー化・高水素化の歴史でもある。木炭より石炭、石炭より石油、石油より天然ガスの順で重量あたり高カロリーで、水素含有比率が高い。また、水素比率の高い燃料ほど同じ発熱量での二酸化炭素の発生量は少ない。この点、天然ガスすなわちメタンの化学構造はCH₄で、炭素に対する水素比率がこれ以上高い燃料は、自然条件では存在しない。その意味で、重量あたりの熱量と環境負荷について、天然ガスは究極の化石燃料ということになる。
　ちなみに、よく誤解されていることであるが、熱量的に見て、また環境的にみて理想的なエネルギー源としばしば考えられている純粋水素＝水素ガスは、そのままの形（水素分子、また極低温で液化された液体水素も同じ）では地球上の自然界に存在していない。常に他の元素との化合物としてしか水素という元素は存在しないのである。
　その意味で、燃料としての水素＝水素ガスは必ず他の水素化合物から他のエネルギー源を利用して人工的に作り出されたものであり、如何なる意味でもエネルギー資源ではない。エネルギーの面から見ると、水素は他のエネルギー資源から変換されたエネルギー媒体にすぎない。

石井彰／藤和彦著『世界を動かす石油戦略』ちくま新書 2003年 pp.182-183

　日本の場合は特に、欧米と違って、メジャーのような自前の原油ソースやアクセス・ルートを持つ石油会社がほとんど存在していなかったために、「消費者への石油の安定供給」という使命に焦って、結果的には日本の業界自身が世界で真っ先にパニックに陥ってしまうという苦い経験をすることになった。
　石油調達ソースが多様化されておらず、ほとんどシェルやエッソ（現在のエクソン）、モービルなどメジャー頼みであった。このため、メジャーズが本国への供給を優先して日本へ石油を回してこないのではないかと石油会社も政府もたちまち疑心暗鬼に陥ってしまった。産油国に日本の石油会社の自前油田がほとんどなかったために産油国の情報も十分取れず、世界の消費国の中で真っ先にパニックになった。
　この結果、日本の石油会社やその意を受けた日本の商社が、石油禁輸を行わなかったイラン産などのスポット物の石油に一斉に群がって、自らとんでもない高価格をオファーしてしまった。これを見たサウジなどアラブ産油国、OPECが非常に強気になり、長期契約物の石油価格も一方的に一気に大幅に引き上げてしまって、世界の石油価格全体が急騰、暴騰してしまった。調達手段の多様性のなさが、自分で自分の首を絞める原因となった。

　（中略）

　要するに、国際石油市場の再配分機能は何とか機能していたのに、資源へのアクセスの多様性がなかった石油会社や国がパニック的な行動に陥ったり、不適切な政治介入などによって、必要以上に事態が悪化してしまったのである。

石井彰／藤和彦著『世界を動かす石油戦略』ちくま新書 2003年 pp.168-170

　中東大産油国で供給量が減少したにもかかわらず、先進諸国の石油輸入量がほとんど減らなかったのはなぜか。
　理由は二つある。
　第一に、供給量減少した産油国があったのと同時に、これに乗じて増産を図った産油国があったこと。
　第二に、国際石油市場の再配分機能が働き、特定輸入国に供給削減のしわ寄せが来ることがかなりの程度避けられ、非常に高い価格を支払うことができる先進諸国は、必要量のほとんどを結果的に輸入できたからである。
　上記理由のうち、特に重要なのが「市場の再配分機能」である。
　なぜなら、将来の石油危機を考えた場合、大きな余剰生産能力を持つ産油国が常に存在する保証はないが、国際石油市場の再配分機能は発揮されることがほぼ確実であるからである。この点の認識が、石油・エネルギー専門家以外の方々には必ずしも十分ではないと考えられる。
　政治家や国際政治の専門家などが、しばしば国産化、資源の囲い込みや特定産油国との同盟的な関係の構築を強く志向する発想の原点には、この認識がほとんど欠けているからというのは言い過ぎであろうか。平時においてだけでなく危機の際でも、多少時間はかかってものの、原油はスポット取引や転売・再転売、あるいは国際石油会社内部の再配分によって、不足が生じたところに回っていったし、原油がいったん精製されたガソリンや軽油等の石油製品でさえ高い価格を提示するところへ国境を越えてどんどん転売されていった。
　勿論完全とは言えないし、それが機能するまでに一定の時間もかかるし、大きな混乱も伴ったが、国際石油市場の再配分メカニズムは一般の方々が想像する以上に力強かった。
　従って、一番の問題は、いかにして危機時に価格の必要以上の暴騰を防ぐかである。

石井彰／藤和彦著『世界を動かす石油戦略』ちくま新書 2003年 pp.163-165